出産後の労働と家計の話

子どもが生まれても、それまで通りの働き方ができればそれに越したことはありませんが、実際にはなかなかそうもいきません。
子どもが幼い時は、急な体調不良で仕事を早退しなければならないことは珍しくなく、成長してからも学校行事などで休みをとることはあるはずです。このようなことから勤務先にとって、子育てをしている雇用者は、融通が利かないと思われても仕方がない部分があります。

もちろん、こうした子育てをする人を労働力として、確保するための仕組みを作ることは大切ですが、今すぐに社会が変わることは難しいといえます。そんな中、私たちができることは、現在の状況に合わせて自分たちの考え方を変えることです。

今でも、結婚したら将来を見据えてマイホームを購入するという人は少なくありません。また、生活環境によっては車が必需品の場所もあります。
しかし、ここで考えて欲しいのが、マイホームや車は購入する以外の方法です。先々を考えて、賃貸マンションやカーシェアなどの方法で借りるという選択肢も念頭に置いたほうがいいでしょう。

特に住宅ローンは長期にわたって家計を圧迫するため、給与を基準に仕事を選ばなければならず、働き方の選択肢をかなり制限してしまいます。終身雇用が過去のものになりつつある現在において、多額のローンを組んでマイホームを購入するというのはかなりのリスクだと言えるでしょう。

古い価値観に沿った家計に見合わない出費は、ワークライフバランスの足枷になることは目に見えています。大きな買い物をする際は、先々を考えて、本当に必要なものなのかを考えた上で購入することが大事です。